社会科学

ボランティア活動を通して共に変化する「学生・大学・地域」。ボランティア活動支援センターの中核にある「人生に響くボランティアコーディネーション」の実践に注目し、その意義を明らかにしながら理論化を試みる。

極度に専門化した現代科学技術社会において、一般人はどのように「専門家の領域」と付き合っていけばよいのか。 科学技術の持つ「リスク」（「危険の大きさ」と「不確実性の度合い」を含意する）を社会的にどのように認知すればよいか、 また、その科学技術を社会的に許容すべきかどうかについて、考える重要な手掛かりを与えてくれる一書。

人はそれぞれ何か唯一のものを信じている。相対性も絶対的に、多様性も一元的に主張する。唯一の神が複数存在し、そのなかで人々がうごめく世界社会。誰もが共存を欲し、しかし自己の優越性は疑わない。包摂に逆らうものは排除され、寛容に抗うものは容赦されない。共有や通底、共同の感情形成は望めなくとも、せめて共鳴は可能か。宗教が拓く世界社会のコミュニケーションを論じていく。

ニューラル・ネットワーク、ゲノム解析、自動運転技術。現代社会を彩る数々のAI、その元祖はベイズ統計学だった。時代に即して新しく、同時に270年の古い歴史をもち、「確率」「論理」「統計」の3要素をすべてバランスよく備えたベイズ統計学。ベイズ統計学に精通した著者が基礎から最新応用までわかりやすくまとめ、話題のシンギュラリティも独自の目線で切り込んだ最新作。初学者にもアップデートを試みる方にも最適な1冊である。

なぜ日本の血友病患者にエイズ感染が広がり、そのことについての誤った責任追及が行われたのか。 エイズ政策の意思決定にかかわり、日本社会の危うさと病理を実感し続けてきた当事者が30年越しに綴る、悲劇を繰り返さないための政策提言。 前書きなど あれだけの悲劇を経験したのだから、私としては、日本においてもいつか問題の全容について客観的にリビューが行われることを期待していた。しかし、残念ながら日本ではそれは行われることはなかった。私の命も先が短くなったので、そのきっかけづくりだけでもしたいと思い、本書を書く決心をした。

徹底的ともいえるデジタルの拡張が続くなかで、社会的な集合性や個人、身体はいかにあるのか。デジタルに捉えられない領域はあるのか。デジタルの幻惑から抜け出すために、本書は、「情報／物質」「集合性／個別性」の軸を交差させ、それらの領分の様相に接近する。

ヨハン・セルス氏は、ＵＮＨＣＲ（国連難民高等弁務官事務所）駐日代表として難民支援にあたっている。チャールズ・Ｅ・マクジルトン氏は、自ら日本の「困窮者」としての生活を送り、「セカンドハーベスト・ジャパン」というＮＰＯを立ち上げ、食べ物を必要としている人々に食料品を提供する活動を展開。本書は人間の尊厳に立ち、人間の尊厳に向かう「当事者」として活動する２人の講演をもとにまとめられている。

本書は「ポスト合理性」＝「合理性をはみだしたもの」を問題にする。近代は「宗教」と「科学」との相克のなかで合理性を展開してきた。近年、そうした合理性には収まりきれないさまざまな表象が、ある魅力をもって喧伝されている。それは近代が失ったものなのか、あるいはポスト近代の徴候なのか。本書は、マックス・ヴェーバーの理論に定位しつつ、「ポスト合理性」を浮き彫りにすることを試みたものである。カール・アッハム（グラーツ大学）、ヨハネス・ヴァイス（カッセル大学）による二つの論考、それに対する姜尚中、細見和之、荒川敏彦、土方　透によるコメントとリプライ、さらにコメンテータによる３本の論考が収められている。

本書は、埼玉県上尾市の聖学院大学チャペルで開催された公開講演会での経済産業大臣・枝野幸男議員の講演と学生との質疑をまとめたもの。枝野氏は時代の大きな転換点だからこその意識改革を学生によびかけた。講演後の学生とのランチセッションでは、講演についての感想や、ＴＰＰ参加、震災・原発事故対応などについて様々な質問が次々に飛び交った。

イギリスでは1980年から90年代に社会保障政策に大きな転機が訪れた．「政策立案者の『動機（motivation）』，つまり何が公的セクターで働く人々の動機となっているかについての信念と，『エージェンシー（agency）』，つまり個人，特に福祉国家の受益者が独立的に，あるいは自主的に行動できる能力についての信念に変化が生じたのである．そして，これらの変化は，特に行政サービスや福祉国家全体をどう構築すべきかについての見方を，深い転換へと導いた」（まえがきより）

本書は，政治，経済，法の各分野を横断する総合的な観点から，ヨーロッパ統合の過去と現在を重層的に見直すことによって，現在のEU をできるだけ客観的に認識し，これを基礎にしてEU 法の現在を解明する．特に「欧州憲法条約」の意義など，正しい現実を認識し，歴史的・比較的方法によってEU 法を客観的に認識し，日本の対EU 政策の方向づけについて論じる．

現代の社会で大きな課題に直面している結婚，デモクラシー，また教会と国家の分離などに，憲法学，法律学の立場から考察を加え，現代の諸問題に新しい視角から新しい局面を浮かび上がらせる．著者はエモリー大学法学部教授であり，同大学の「宗教と法」研究所長として数多くの研究活動を進めており，また著書を発表している気鋭の法学者である．